いわゆる中国語（北京語）とは、北京方言を基本に作られた「普通話」を指し、「漢語」とも呼ばれます。「声調」と呼ばれる発音の高低が特徴で、４つの声調があるため四声ともいわれます。日本語には一部方言を除いて存在しないため、中国語学習は発音が難しいといわれる所以です。

　漢族の言葉である「漢語」は七大方言に分類されますが、長江以北から、四川省、雲南省にかけての広い地域は、「北方方言区」とされて人口の７０％近くは普通話に近い方言を話します。日本語の東北方言は「訛り」の代表ですが、中国東北部は標準的な中国語を話す地方だとされ、最北端の黒龍江省の言葉が最も美しいといわれます。これは、大きな人口移動から時間を経ておらず、特徴的な訛りが発生していないためです。

中国では動乱期に、巨大なスケールの民族移動が起こりました。明清交代期に西南各省で大きな人口の入れ替わりがあり、古代中国語を話していた人々が消えました。東北部は清朝時代、満州族の故地として漢族農民の移住が禁じられていましたが、ロシアの南下圧力を受けて１８６０年に開放された結果、山東省や河北省から移民が殺到して、またたく間に漢族が最大民族になったためです。

　一方で、長江以南の江南、華南各省では、「上海語」「広東語」「ビンナン語」など、お互い外国語かと思えるほど発音が異なる方言が使われています。声調も六声や八声などさまざまで、発音や語彙に古代中国語の名残を残している方言もあります。中国南方は山地や大河で人々の生活圏が隔てられていたので、市や県ごとに方言が異なり、５０ｋｍ程度の距離、ひと山越える程度の距離にも関わらず、方言同士では意志が通じなくなるほどです。これらの地方では、普通話自体が訛っています。

　広大な面積に、通じない方言が散らばる中国では、各地の行政機関に勤める役人の共通語として「官話」という言葉がありました。宋朝の頃に使われ始め、異民族支配を経てモンゴル語や満州語の語彙やアクセントを入れながら清朝時代に成立しました。当時の西洋人は中国官僚を満大人と称したため、別名「マンダリン」と呼ばれるようになったという説もあります。

　１９１１年、辛亥革命で成立した中華民国では、清朝時代の北京官話を基本に「国語」と呼ぶ標準語を制定し、従来の書面語中心の中国語でなく、「白話」話し言葉中心の中国語の普及教育に努めました。これは、漢字に日本の片仮名に似た注音符号を当てて発音を表記する方式で、台湾では現在でも使われています。

　それに先立つ１８９５年の日清戦争での清朝の敗北は、短期間に１万人を超える留学生が日本に学ぶきっかけとなりました。日本で幕末から明治にかけて大量の西洋知識が漢字に翻訳されていることを知った留学生たちは、それらの言葉を中国に持ち帰り、政治、社会、科学用語として普及していきます。「人民」「共和国」「社会主義」「共産主義」など、現代の中国から欠かせない語彙も実は日本からの「逆輸入中国語」でありました。１８９５年から１９１５年までの２０年間は、日本と中国がアジアで共生する夢を抱いた蜜月時代でしたが、この短い時間が現代中国語にも大きな影響を与えていることは、もっと知られてもいいことではないでしょうか。

　１９４９年の中華人民共和国成立後は「普通話」が制定され、漢字にローマ字のピンインを当てて発音を表記します。そのため、台湾の「国語」と大陸の「普通話」は旧漢字の繁体字、略字の簡体字の使用といった字体の違いの他は、微妙な差異があるものの同じ言葉で、日本ではともに「北京語」と呼ばれます。

　歴史上、中国で考えられた国家観は、近代欧米型の国民国家とは違っています。

そこには、国境線で区切られた内側を、面として均質に統治する発想はありません。皇帝の徳を慕って民が集まってくる「徳治」を理想とした古代中国では、まず人の掌握に重点がおかれました。

　「君子の徳は風、小人の徳は草、草は風にあたれば必ずなびく」（論語「顔淵」）とされますが、風のように及んできた皇帝の徳に、民はなびくように感化され、皇帝の統治の恩恵に浴する民の生活空間が帝国の版図として定まります。

しかし同じ空間においても徳による教化を理解できず、礼の規範を受け入れない「小人の徳」に欠ける頑迷な民も存在するわけで、彼らは教化の外、つまり「化外」におかれ、安寧秩序を乱さない限り懲罰を受けることもなく、皇帝の統治の恩恵にあずかれないものとして放置されました。この教化の度合いによって作られる上下関係が「華夷秩序」です。

　全世界が皇帝の支配下に入ることが不可能である以上、化外の民への教化は消極的になり、結果として事実上の少数民族の自治と多様性の共存が容認されました。しかし、中華世界における「多様性の共存」とは、異なる文化同士の対等な関係における共存ではありません。華夷秩序の価値基準はあくまで中華の側に独占され、「事大（大に仕える）」と「宇小（小を思いやる）」という上下関係でとらえられました。

　化外の民であっても、漢族と交渉するためには漢語の習得が必要であり、中華の威光をバックにつけた方が自身の権威が高まると考えれば、積極的に中華皇帝に朝貢して少数民族の国王や酋長として認めてもらおうとします。これを朝貢・冊封体制といいます。

ある程度の地域的・民族的なまとまりのある周辺国は属国となり、まとまりがない民族は中華帝国に組み込まれた藩部とされました。

　少数民族や周辺諸国が中華を宗主国として仕えることが、小国としての徳であり、中華は慕ってくる者に優遇処置を与えることが大国としての徳でした。少数民族や周辺諸国にとっては事大している限り、中華は道徳上、小国を虐めることが正当化できないので、一種の安全保障装置としての機能もありました。

　中華人民共和国成立によって、中国は封建的な政治、社会から解放されたとされています。しかしその本質は歴代王朝時代と変わらないように見えます。そこで、「徳治」「自由放任」「官僚専制」という３つのキーワードを基に中国政治を解剖したいと思います。

　中国に限らず、どの社会でもそうですが、近代化、産業化される以前の社会では、人民は地縁血縁の呪縛から自由になれません。中国では身分制度が明確ではなく、科挙は万人に開かれていましたが、士大夫や郷紳といった地主や資産家がエリート階級を成しました。格差が余りにもひどい社会では、富は主人が独占するので、主体性を失った人民には絶望感しかなく、労働は苦役でしかありません。士大夫は人民を自分と同等扱いせず、政治に熱中するエリート階級と人民の間は断絶しています。これが、「阿Ｑ正伝」に描かれた当時の中国庶民の世界でした。

こうした社会では、賢人たるエリート階級が人民を善導する「善政主義」が理想の政治であり、孫文、蒋介石、毛沢東といった名だたる革命家たちも「善政を施す専制政治」から離れられず、議会制民主主義をめざす動きは成功しませんでした。ここに、中国共産党が民主主義を理解しかねる原因があるのでしょう。

徳治主義

　近代以前の歴代中国王朝では「徳治」、つまり「天下を君主の徳で治める」ことを政治の理想としました。万が一、天下が皇帝の不徳によって乱れた場合は、「天の声が民に反映されて」民が立ち上がって皇帝を倒し、「天命」が革まるとされ、「易姓革命」といいます。

易姓革命の考え方自体は、新王朝による政権転覆の正当化ですが、清末の改革時には平和的に民意を問う議会制度こそ伝統思想と一致するとして、民主主義の道が探られたこともありました。しかし、孫文たち革命主流派に人民への信頼はなく、「党国体制」の国民革命に至って「中国では民主主義は時期尚早」とされたまま現代に至ります。

自由放任主義

　中国思想では、民政については自由放任主義であり、それは羊の放牧に例えられました。民政担当官が「牧民官」と呼ばれたように、普段は民の自由に委ねておき、安寧秩序が乱される場合にのみ、官が介入して調整すべきという考えです。そのため、「鼓腹撃壌」の故事（「十八史略」五帝）のように、民が太平無事を謳歌して、「帝力我になんぞあらんや」と歌うような、権力が人民に意識されずに働くことが理想の政治でした。

官僚専制主義

　中国の皇帝独裁を支えて政治・行政を動かすのは絶対的な官僚機構でした。官僚専制主義は孫文たちがソ連から持ち帰った「党国体制」（レーニン主義・擬似レーニン主義）と相性が良く、革命エリートによる独裁は国民党や共産党の政治体制となりました。孫文は「中国人は専制政治でないとまとまらない」と考えましたが、賢人支配による人民の善導であれば、専制政治自体は拒否すべきものではありませんでした。

中央政府が道徳（革命史観）による統治の正当性を強調する一方で、ルール無視の自由放任ともいえる社会や経済があり、それにも関わらず中国共産党が一党支配を崩していない状況そのままでしょう。

　中国は人口１３億人、５６の民族から成る多民族国家で、９０％以上を漢族が占めます。ところで、中国人という概念は非常に曖昧であり、「中国に住み、漢語を話す者が中国人である」又は「自分が中国人だと認識している者が中国人である」くらいしか定義づけできません。中国政府が好んで用いる中華民族にも実体はなく、人為的なものです。

　最大民族である漢族にしても、秦の始皇帝以後の歴史において、中原地方の民族が漢字や商業活動を通じて共通性を持ち、周辺諸民族を融合しながら広大な中国に満ちていったもので、そもそも南北で主食や住居などの生活様式や方言が完全に異なっています。

農耕民族を主体とした漢族王朝であった宋朝や明朝の領域は、現在の中国に比べるとずっと小さく、華北・華中・華南と四川盆地という「中国内地」に限られています。

中国北方、華と夷の境界線・万里長城の外に広がる東北平原やモンゴル高原、西方のチベット高原や東トルキスタンなど、現在「自治区」と冠されている地方は遊牧民族の世界です。火器による戦争が一般的になる１８世紀まで、機動力に優れた遊牧民族の騎馬軍団は世界最強を誇り、漢族王朝に対して軍事的上位にあったので、たびたび中国内地に攻め込んで征服王朝を作りました。

　しかし、遊牧民族が中国を支配するうちに、逆に中国文化に感化されてしまい、巨大な重力を持つ漢族に融合・埋没して、占領される度に領土を拡大していった面もありました。さて、最後の征服王朝である清朝は、塞外に成立した満州族とモンゴル族による連合国家であり、万里長城の「山海関」を破ると、明朝が農民反乱で自壊した隙を突いて中国内地を併合し、中国史上の最大版図を築きました。

　清朝の最盛期を築いた雍正帝が記した「大義覚迷録」によれば、「中華」とは「華と夷から成る一種の連邦」で、統治にふさわしい徳があれば、異民族が中華世界を支配することも正当化されると述べ、文殊菩薩の化身である皇帝のもと、満州族、モンゴル族、漢族の３つの民族が並立して連合国家を形成するイメージで語られました。

しかし、実態は少数の満州族が圧倒的多数を占める漢族の経済活動に寄生するものであり、支配される側の漢族には不満が募ります。また、世界最強を誇った満州八旗の武人たちも次第に貴族化して、誰もが国家を担う責任感を失った清朝は長い停滞期に陥ります。

　１９世紀以降、そんな清朝を欧米帝国主義列強の侵略が襲い、特に１９００年の義和団事件では列強諸国による露骨な中国分割と半植民地化が行われるなかで、漢族革命家たちは中国を救うために、欧米流「国民国家」を作ることが必要だと考えました。

現代中国の国父・孫文は講演の中で「中国の調和は、漢族を中心に満・蒙・回・蔵をわれわれに同化せしめ、その他の民族を加入させて国家を組織することである。アメリカ民族の仕組みにならって漢族を改めて中華民族とし、一個の完全な民族国家にし、アメリカと共に東西両半球の二大民族国家を作ることである」と述べました。

異民族王朝を打倒して漢族による民族国家樹立を目指す革命家が考える民族の平等は、国内のさまざまな民族の漢族への同化を志向するものでした。

　１９１１年、辛亥革命で成立した中華民国は、中華世界において辺境民族が「化外の民」として放置された結果の「多様性の共存」を否定し、領土の末端まで均質の支配を打ち立てる「国民国家」建設をめざします。

白話運動や「国語」制定による共通語教育、甲骨文字解読などで進んだ「王朝史ではない民族の物語としての中国通史」の創造により、近代的な中国ナショナリズムが形成されますが、それは同時に伝統的な中華の「華と夷」関係と、ダーウィン進化論など西洋的価値観が共鳴・共振して、「進んだ漢族＝文明による、遅れた少数民族＝野蛮の開化と同化」という「内なる帝国主義」的な文明圧力になりました。

実際には、１９４９年の中華人民共和国成立まで戦争が絶えなかったため、中華民国全土の均質支配は達成されませんでした。しかし、中国ナショナリズムが帝国主義や封建主義との戦いに位置付けられたために、国内の少数民族に対する文明圧力は意識されず、「内なる帝国主義」の構造が隠蔽されてしまいます。

　一方、革命運動や外国への抵抗は、それまで同胞意識の薄かった漢族に、民族の一体性を目覚めさせます。１９０５年米国の中国人労働者排斥に対する米製品ボイコット運動は、移民が広東人だったにも関わらず中国全土に拡大しましたし、１９１５年日本が袁世凱政権に押し付けた対華２１ケ条要求に対する学生や知識人の反対が１９１９年の「五四運動」となり、中国国民党や中国共産党の原点となりました。

　第二次大戦前、日本のいわゆる「支那通」と呼ばれる軍人・官僚たちは、中国人を「砂のようにまとまらない」と評価していました。また、孫文ら革命家にしても同胞への評価は同じであり、中華民国の建国時には、近代議会政治を主張する宋教仁に対し、孫文は「中国人は専制政治でないとまとまらない」として、袁世凱独裁を支持する姿勢を見せました。中国国民党や中国共産党の専制政治はそうした人民観を受け継ぐものです。

　しかし、１９３０年代、満州事変から続く抗日戦争は、「中華民族に最大の危機が来た」と抗日映画の主題歌「義勇軍行進曲」（現在の中国国歌）に歌われるように、知識人だけでない広範な人民に民族の団結心を昂揚させ、軍事力で優位に立つ日本軍に対して頑強な抵抗を見せました。さらに、戦後に再発した国共内戦において、巨額の米国援助に依存して腐敗する国民政府を見限らせ、人民による自力更生を唱える中国共産党への支持となって、１９４９年中華人民共和国が誕生しました。

では、次に、中国ナショナリズムの矛盾が噴出する現代中国の民族問題を考えます。

１９１１年の辛亥革命で成立した中華民国の「大漢族主義」は、当然ながら他民族に不満を募らせました。モンゴルとチベットは、文殊皇帝の不在を理由に独立を宣言し、ウイグル族や回族などイスラム教徒も不穏な動きを見せます。

しかし、第一次大戦直前という時代、中国を取り巻く英露日の思惑はドイツ帝国封じ込めで一致しており、露骨な中国分割は避けられ、「領土保全」という名目で、旧清朝領土の民族独立運動は封じられました。

　第一次大戦で敗戦国になったハプスブルク帝国やオスマン帝国は、戦後、少数民族自決により分裂し、東欧や中東の国々が独立しました。ウィルソン米国大統領が提唱した「民族自決権」は中国の「五四運動」にも大きな影響を与え、漢族の反帝国主義ナショナリズムが刺激されますが、国内の少数民族自決を認める方向には進みませんでした。

さて、清朝もオスマン帝国と似たような多民族帝国でしたが、列強諸国の思惑で分裂されず、一方でモンゴルはロシアの、チベットは英国の勢力圏として、内戦に明け暮れる中華民国の力が及ばない「自治」が行われました。

中国の領土保全は、第一次大戦後の九カ国条約によっても確認されましたが、同条約に縛られないソ連による１９２４年の外蒙古独立や、日本による同条約破りの１９３２年の満州国建国など、少数民族の独立支援を口実にした外国の干渉にさらされました。

　１９３０年代、日本の満州侵略によって中国の国家存亡の危機感はピークに達します。少数民族の民族自決権を認めることは、外国勢力にそそのかされて中国国内に第２、第３の外蒙古や満州国を出現させかねないおそれがありました。

そこで、国民政府は「辺防」の必要性から、それまで西南各省の山岳地帯に暮らす民族にケモノ偏の民族名をつけて人間扱いしない、といった少数民族に対する差別待遇を改める一方、積極的に中華民国体制に取り込んでいきます。

しかし、それは「進んだ漢族により遅れた少数民族の生活風習を改めさせる」という「思いやり」による近代化であり、露骨な差別的色彩は薄れたものの、「中華民族＝漢族」への同化圧力である大漢族主義に変わりはありませんでした。

　１９４９年、中華人民共和国が成立すると、「大漢族主義からの解放」として民族平等政策がとられます。そこでは、各民族は省級から郷鎮級までの自治地域を持ち、漢族を含めた中国５６族は互いに対等な立場で中華民族を構成するとされました。

中国政府によって民族識別工作が行われると、少数民族の地位が向上し、生活面で優遇措置がとられたこともあって、それまで自分を何族とも認識しなかった人々が次々に少数民族の名乗りを上げます。しかし、「その他の各民族」との平等は、チベット族やモンゴル族のような歴史的に国家を形成していた民族も「単なる少数民族の一つ」の地位に甘んじる訳で、民族平等政策は全く別の政治的意味をもつ結果となりました。

　そのチベットでは、１９５０年「帝国主義からの解放」を号令に人民解放軍が攻め込み、翌年には「チベット平和解放協定」が北京で結ばれ、中華民国が果たせなかった国家統一が果たされます。同協定はチベットを「中華人民共和国の大家庭に帰らせる」一方、ダライラマ制度など、伝統的な政治、社会、文化を尊重する姿勢を見せました。

しかし、中国共産党が反右派闘争を契機に民族文化の抑圧政策に転じると、各地で反発が起きました。１９５９年のチベット動乱を鎮圧した中国共産党は、反動農奴主から土地を没収する民主改革を強行して「封建制度からの解放」を宣言します。その後、中国共産党による「解放」を正当化するために、亡命したダライラマを売国奴だと批判し、その影響力排除に努める一方、旧チベット社会を暗黒の封建農奴社会のように宣伝しました。

　また、青蔵鉄道建設などコストを度外視した投資や援助が投下され、自治区への漢族移住の奨励や、経済活動の漢族による独占といった「チベットの中国化」が進行しています。